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採用意欲、急速に後退＝大企業、来春「減らす」が増加−時事通信調べ
不況が深刻化する中、2010年春の大企業の新卒採用意欲が急速に後退していることが15日までの時事通信の調べで分かった。ヒアリングなどに応じた約30社のうち、7社が09年春入社予定に比べて採用数を大幅に減らす。空前の売り手市場が続いたこれまでの就職戦線と打って変わり、来春の採用枠は確実に狭まりそうだ。
「減らす」とする企業は、業績悪化に見舞われている輸出産業に多い。特に、自動車業界はホンダが今春（1490人）比600人減の890人とするほか、日産自動車も今春の582人から数十人へと大幅に減らす。また、全日本空輸も総合職を4割減の85人程度とする。このほか、JVC・ケンウッド・ホールディングスは定期採用を凍結、三菱重工業も約300人減の1500人とする。
一方、安定的な人材確保の観点から「前年（09年春）並み」と回答した企業は半数の15社に上る。「好不況に関係なく採用する方針」（三井物産）、「景気で凹凸が出るのは、人員構成上も雇用を守る面からも良くない」（NTTデータ）など、前年に引き続き高水準の採用を計画している企業も依然として多い。このほか、TDK、KDDI、双日、タカラトミーなども前年並みとする方向だ。
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